【31】建築設備計画基準 国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修
2024年7月更新 |
| 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価（税込） |
送料 |
改訂年度 |
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| ■建築設備計画基準 | 7,700円 |
無料 |
令和6年版 |
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【概要】 これらの基準類は官庁施設を対象としたものですが、一般的な事務を行う施設の建築設備工事の基本計画を行う際においても、品質、性能の確保、設計業務の効率化、工事コストの縮減等に有効なものと考えておりますので、広くご活用いただくことを目的としています。 《目次》 第1編 総則第1章 目的 第2章 適用範囲 第2編 一般事項 第1章 設備方式 第2章 設備諸室 第3章 工事費概算 第3編 電気設備計画 第1章 電力設備 第2章 通信・情報設備 第3章 電気設備諸室 第4編 機械設備計画 第1章 空気調和・換気設備 第2章 給排水衛生設備 第3章 搬送設備 第4章 機械設備諸室 第5編 共通事項 第1章 共通 第2章 監視室等 様式 1．現地調査書 2．基本設計書 3．工事費概算書式例 資料 官庁営繕の基準体系
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